柔道グランドスラム東京2022「JUDOコレカ」ビジュアル公開!
NFTデジタルトレーディングカード「コレカ」
ボリュメトリックビデオ版初登場!
NFT/ブロックチェーンコンテンツの開発とサービスを行うXクリエーション株式会社(本社 : 東京都港区、代表取締役 : 河上 昌浩)は、“柔道グランドスラム東京2022”にて発表するデジタルトレーディングカード「JUDOコレカ」のビジュアルを公開します。
JUDOコレカ「JUDOKA」カードイメージ 上:表/下:裏、左から:阿部 詩 、永瀬 貴規、素根 輝(敬称略)
本取り組みは、キヤノンマーケティングジャパン株式会社(代表取締役社長 足立正親 、 以下 キヤノンMJ)が参画する、スポーツの場におけるDX推進などを支援するスポーツ庁推進の「スポーツ×テクノロジー活用推進事業」において、Xクリエーション株式会社のNFTを活用したデジタルトレーディングカードの技術を提供するものです。今回ビジュアルを公開する「JUDOKA」カードのほか、キヤノン株式会社(代表取締役会長兼社長 CEO:御手洗冨士夫、以下キヤノン)が開発するボリュメトリックビデオ技術を活用した、技のダイナミックさを動画で見ることのできる「VOLUMETRIC(ボリュメトリック)」カードを展開します。Xクリエーションは、キヤノンとキヤノンMJの、テクノロジーと創造力で、スポーツの新たな価値の創出に貢献していく取り組みにおいて、NFTデジタルトレーディングカードの独自の技術を通じて、スポーツの新たな楽しみ方に寄与いたします。
シリアルナンバー付 ボリュメトリックビデオ版NFTデジタルトレーディングカードイメージ 上:表 下:裏
「JUDOコレカ」概要
NFTを活用したボリュメトリックビデオ版デジタルトレーディングカード配布
新たな柔道の魅力がつまった、1枚ずつ異なるシリアルナンバー付のデジタルコレカを、「柔道グランドスラム東京2022」の大会会場の来場特典として配布します。JUDOコレカは、下記3種類、全16アイテムを展開します。カードのビジュアルは、SNS等にて随時公開予定です。
- 「VOLUMETRIC(ボリュメトリック)」カード:技のダイナミックさが見られる動画カード
- 「JUDOKA」カード:選手をアーティスティックに表現したデジタルカード
- 「EVENT」カード:グランドスラム東京2022記念デジタルカード
配布コンテンツ:井上康生氏/大野将平選手/ウルフ・アロン選手/素根輝選手 ほか ※順不同
配布日程:2022年12月3日(土)、4日(日)
配布会場:〈柔道グランドスラム東京2022〉 東京体育館
入手方法:専用アプリ「PREMA Wallet」(無料)をダウンロードし、アプリを起動の上、会場内に掲示されているポスターにタッチすることで、JUDOコレカを入手することができます。
一部アンドロイド端末、NFC対応機能を搭載していない端末ではご利用できません
専用アプリ「PREMA Wallet」はコチラhttps://premanft.com/
会場のポスターイメージ
制作の背景
新型コロナウイルス感染拡大の影響により、スポーツ業界では多くの競技において、大会の中止・延期、競技人口の減少、テレビ放映の減少など、さまざまな問題が顕在化しています。このような状況に対し、スポーツ庁において、令和4年度スポーツ産業の成長促進事業「スポーツ×テクノロジー活用推進事業」が公募されました。キヤノンMJは本事業において、「スポーツの場におけるDX推進等支援事業」について提案を行い、「①試合や大会等の場面での新しい観戦体験の楽しみ方を提供する取り組み」「②NFTなどによるファンエンゲージメントを高める取り組み」「③DXを取り入れた団体などの収益構造改革に資する取り組み」の3点が採択され、本事業に向けた施策を全日本柔道連盟とともに2023年3月末まで取り組みます。
令和 4 年度 スポーツ産業の成長促進事業「スポーツ×テクノロジー活用推進事業」
近年、DXの導入や最新のテクノロジーを活用した動画配信、遠隔地観戦などの取り組みが拡大するとともに、ブロックチェーン技術を活用したNFTやクラブトークンなどの新しいサービスが創出されています。テクノロジーの活用は、スポーツをより身近に感じることができる機会を提供したり、スポーツの付加価値を高めたりするだけでなく、新たな収益源となるものです。コロナ禍においては、このような動きは急速に拡大してきており、早急な対応が必要となっています。本事業では、このような状況を踏まえ、スポーツの場におけるDXやテクノロジーの活用について、国内外における現状や優れた取り組みなどを広く調査するとともに、活用事例創出のための実証事業、デジタル技術の活用により高価値化しているスポーツデータの取り扱いの整理などを行います。このような取り組みを通じ、スポーツ界に再び活気を取り戻し、テクノロジーの力でスポーツ産業を成長促進していくことを目的に事業を行っています。
〈主な協力企業・団体〉
公益財団法人 全日本柔道連盟 https://www.judo.or.jp/
太陽企画株式会社 http://www.taiyokikaku.com/
キヤノンマーケティングジャパン株式会社 https://canon.jp/corporate/profile